10月19日(水)18:30~20:30、日本公衆衛生学会の自由集会「健やか親子21における禁煙対策」が秋田県総合保健センターで開催されました。
秋田県医師会の三浦進一先生が、これまでの「秋田・たばこ問題を考える会」「秋田県医師会」「秋田県」の受動喫煙対策を柱とする禁煙支援の取り組みを紹介しました。
三浦先生は秋田での組織的な禁煙活動が、WHOが世界禁煙デーを定めた1987年から始まったことを紹介しました。
これを受けて、山梨大学の山縣然太郎先生が「秋田の取り組みは全国的にも迅速で、公立学校敷地内禁煙やタクシー車内禁煙も全国的に早かった」と補足の発言がありました。
国立がん研究センターのホームページに、禁煙の効果は5~20年後にがんの発生減少に現れると記載があります。
http://ganjoho.jp/public/pre_scr/cause/smoking.html#hyo4
すぐに効果はみえませんが、このような取り組みは県民の健康増進という実を結ぶことでしょう。
今回のメインテーマは「妊産婦への禁煙支援体制」。
講演の中に「妊婦の喫煙により低体重出生児は2倍以上になる」との発言がありました。
厚生労働省のホームページにも同じような内容が掲載されています。
http://www.mhlw.go.jp/topics/tobacco/kaigi/060810/07.html
私達がん対策室は、がん予防として受動喫煙対策を展開していますが、これは次世代を担う子ども達の健康のためになっていると確認しました。
以上、もえぞうの報告でした。